売国奴安倍晋三の謀略を見かねてＮＨＫですら、アベノミクスが日本を崩壊させるという事実を報道し始めましたね。
まず、円安によって日本の貿易赤字は拡大しています。大昔ならいざ知らず、円安になれば日本の貿易収支の赤字が拡大して国益を損ねることは明らかです。円高を前提として、日本企業は製造の拠点を海外に移しています。既に長期で決定してある国際戦略もあり、国内に製造拠点を移すような『判断ミス』を冒す企業はあり得ません。一方で、円安によって、食品や衣料をはじめ、殆どの企業は原価高に苦しみ、収益を悪化させています。
勿論、円安によって恩恵を受ける日本企業はあります。日本企業は世界各地で韓国企業との競合に晒されています。今や、米ドル-日本円レートの変動が与える影響は大きくありませんが、日本円-韓国ウォンレートの変動は、日本と韓国の企業に多大な影響を与えます。現在韓国の企業は赤字転落に苦しんでいます。それは、つい最近まで日本企業が赤字に苦しんでいたのと同様です。日本円-韓国ウォンレートが日本優位になったことで、日本企業の売上は大幅に躍進します。こうして円安の恩恵を受けるのは、国際企業と言われる有力企業です。日本の国際企業とは、ＳＯＮＹなどを代表とする無国籍企業です。無国籍企業は、日本国民が貧困にあえぎ、飢えに苦しもうと知ったことではありません。
円安になれば日本人が苦しむのに、日本の無国籍企業のために円安を容認する。円安によって日本経済を疲弊させているという図式は、安倍が私利私欲しか考えない売国奴だからではありますが、それだけでは説明ができません。いくら私利私欲しか考えないとは言え、百億円やそこら貰ったところで、首相として日本経済を破壊するような真似はしないでしょう。
無国籍企業は、どちらかと言えば欧米の国際戦略に乗っかっているところがあります。これは非難すべきことではなく、企業としては当然なところです。但し、結果として日本を円安恐慌に追い込むことは確かです。
円安によって貿易赤字は拡大していきます。ですが、所得収支、海外への投資による儲けが増えれば、経常収支は黒字を保つことができます。アメリカは膨大な赤字を抱えていても、基軸通貨の国ですから平気です。ですが、日本はそうはいきません。円安＝円の価値が下がったことで、所得収支＝海外投資に対する見返りも減少し、日本は早晩経常赤字に突入します。そうなれば、利子の上昇から国債の暴落と言う円安恐慌まで一直線です。
上記のことは経済学を少しでもかじった人間なら誰でも知っています。アベノミクスのブレーンたちは、無国籍企業の番犬です。日本と日本人が大切などとは思ってはいません。
経済から軍事に目を転じましょう。売国奴安倍は、韓国や中国に対して敵対行動をとっています。それは靖国神社に限りません。アメリカとも軍事同盟を強化するように見せかけながら、独自の軍事行動の幅を広げようとしています。日本は、Ｆ１５イーグルとイージス艦の両方を供与される世界で唯一の国。アメリカいいなりの属国だったのに、アメリカは日本にＦ３５を供給しないと決定したのです。アメリカは日本を警戒し始めました。既にアメリカには日本を滅ぼす軍事行動の計画書が実在しています（その存在は公になっています）。
韓国は中国との関係を強化し、軍事共同訓練まで計画されたことがあります。韓国も日本と同じで、アメリカの軍事用ＧＰＳが無ければミサイル一発も撃てません。航空機からでも艦船からでも、一発のミサイルも撃てません。そのミサイル運用のシステムが韓国を通じて中国に共有されれば・・・。アメリカが怒り狂うのも当然です。一方で、日本は独自のミサイル発射システムを持とうと画策しました。これに対してもアメリカは警戒しています。日本とロシアの仲良し関係は、エネルギーの売先を求めるロシアと、安定して安いエネルギーを求める日本の利害が一致しているし、アメリカや中国の牽制にもなるので、両国にとって利益のある関係です。沢山の人を殺してきたプーチンです。大人の外交が期待できますので、アメリカが目くじらを立てるようなものではありません（但し、安倍のプーチンべったりは不快感を覚えて当然ですが）。
ＴＰＰ交渉では、甘利さんが頑張っています。韓国のように国の経済の貿易依存度が高すぎるために、自国の農業を犠牲にせざるを得ない国もあります。ですが、同様の決断を日本がすることはできません。日本人を餓死させるわけにはいかないのです。韓国の財政は黒字です。関税を農家に対する補助金に置き換えることができます。日本でそんなことをしたら、日本国の財政を破綻させるか、日本人を餓死させるかの二者択一を迫られます。そんなことはアメリカだって理解しています。でも、中間選挙を控えたオバマ大統領が日本に譲ることはできません。だから、先延ばしということになります。
こう見てくると、売国奴安倍が直接に関与したものは日本が崩壊させる方向に加速し、甘利さんなど他の閣僚が矢面に立っているものはギリギリ国益を守る方向で動いていることが解ります。
アメリカが安倍に明快に警戒感を表明しています。勿論、アメリカは日本国と日本人が崩壊しようとそんなことはどうでもいいのですが、そのことでアメリカまで巻き込まれるのは迷惑なのです。アメリカが恐れるのは、とりあえずは［中国〜韓国 ⇔ 日本］の構図が強まることです。アメリカ軍の大幅な兵力削減の中でも、韓国駐留軍の規模を維持するのは、北朝鮮の脅威などではありません。今や北朝鮮は誰にも相手にされていません。『使える核兵器を持っていない』ことがばれてしまったからです。そうなると、アメリカの関心は中国との関係です。日本が韓国との関係を悪化させ、さらに中国との関係を強化するのは迷惑千万な話です。
売国奴安倍は、靖国参拝などによって、中国が日本との戦端を開く口実を提供しています。戦端を開くきっかけはどうにでも作ることができます。アメリカのトンキン湾事件もアメリカのでっち上げだったことが歴史の事実として明らかにされています。尖閣諸島で日本軍が撃ってきたなどというでっち上げは簡単です。問題なのは、中国国内がそれで戦争に向かうことを納得するかどうかです。世論形成こそ戦争です。戦闘は簡単ですが、戦争は高度な外交手腕が必要です。この中国の国内世論形成に多大な貢献をしているのが売国奴安倍なのです。
こう考えてくると、売国奴安倍が日本を崩壊に導こうとする背景には『余程の訳』があると推測されます。それは百億円程度の小さな金である筈はありません。思い出して下さい。第一次安倍政権の時に、『ドアノブに首を括って』自殺した閣僚が居ましたよね。これを見ておしっこをお漏らしして入院して・・・、ついに安倍は政権を投げ出します。政治家にあるまじき行為です。目の前で部下が絞め殺されたぐらいで政権を投げ出すようなら、一国のリーダーは務まりません。安倍の志向性は第一次政権当時と何も変っていません。変っているのは、円安恐慌によって日本経済を破壊しようとする動きです。このシナリオを書いたのは、ドアノブ自殺を命令した人々でしょう。そして、同じ人々が円安恐慌の筋書きを安倍に与え、その実行を命じたのです。
中国はあと１０年足らずで労働人口の減少局面を向かえ、経済成長の停滞に伴う国内矛盾の爆発で、国体の維持の危機を迎えることは誰の眼にも明らかです。この時、『中国共産党の切り札』は、中国共産党を成立させた『抗日戦争』以外にはありません。国内の不満を日本人を虐殺することでガス抜きする。これ以外に中国共産党が生き残る道はあり得ません。人殺しもできない腐れ日本軍なら、百年以上に渡って戦争に勝っていない中国軍でも勝ち目はあります。
ついでに言えば、安倍が原子力発電に拘るのは、原爆に拘っているからです。日本軍が人殺しができない＝何の役にも立たないことは自明なので、いざと言うときには原爆以外に頼るものはありません。現在、原発を維持している国は、原爆を作る国に限られます（ウラン以外にも原子力発電の燃料はあるのですが、原爆の材料を生成するウランを燃料とする原発が殆どなのは原爆を作るためです）。電力は足りているとか、そんなことはどうでもいいことです。
一定以上の知的水準を持つ人間なら、世界の誰もがこのことを理解しています。だから不思議なのです。安倍の脳ミソは腐っていて匂うのでしょうが、周りの人々が全員無能とは思えません。ここまで、日本国を害する動機は何なのでしょう？仮にも一国のトップです。無国籍企業から百億円程度の賄賂を受け取ったからだけではありますまい。
売国奴安倍が日本を崩壊させたいのは、安倍自信が日本国を滅ぼしたいと思っているからです。安倍の顔を見ているとそう思わざるを得ません。日本は天皇家などの大陸渡来人が蝦夷を殺し倭国を奪って成立した侵略国家です（アメリカもインディアンを虐殺して成立した侵略国家ですし、世界の主要国の殆どが侵略国家だと断定できますが）。安倍の顔つきを見ていると、あの物が大陸渡来人の末裔であることは明らかです。彼は第二次世界大戦中に、中国-朝鮮-日本のある筋が結んだ秘密結社の構成員の末裔なのではないかと考えられます。先の選挙のスローガン『日本を取り戻す』は、大陸渡来人が属国として『日本を取り戻す』という意味だったのです。もう一度、日本＝倭国を奪い取るという意志表明だったのです。勿論、韓国との関係を強化し、結果として『朝鮮を統合した中国』が前提になります。
上記のことを妄想だと思われる方がいるかも知れませんね。であるならば、その方に問いましょう。それならば、売国奴安倍がここまで日本崩壊を目指す理由はどこにあるのですか？私利私欲だけであれば千億円程度の金を受けとれば、一応はそれで満足する筈です（← これは貧乏人である生禿の発想かもしれませんが）。日本経済を破壊し尽くし、中国軍に日本人をなぶり殺しにさせる・・・。一国のリーダーにそこまでのことをさせる理由は特別なものだと考えざるを得ません（あるいは、安倍がそこまで異常な物だという予想も成り立ちますが）。
日本人としてやるべきことは明快です。安倍政権を倒すことです。責任は、先の選挙で安倍＝自民党に投票した無知蒙昧な人々にあります。第一次安倍政権で、安倍が日本崩壊を目指していることは誰の目にも明らかだった筈です。それでも、多くの高齢者達が、我が子が路頭に迷い、孫が無残な死を遂げる道を選んだのです。判断力が低下している老人だからで済まさせる問題ではありません。生禿も年金生活者ですが、我が子が苦しむような政権を選んだりはしません。
今からでも遅くはありません。安倍政権を倒す行動を始めて下さい。難しいことではありません。選挙では安倍が総理である限り自民党には投票しない。選挙は地方選挙を含めたあらゆる選挙です。貴方が、自民党の党員党友であるならば、無国籍企業に勤務し日本脱出を予定している方以外は、即刻脱退してください。日本を滅ぼしたくないならそうして下さい。お願いします。思想宗教結社の自由は日本国憲法で保障されています。ですが、それは日本が存続するという前提の下での話です。日本が滅んでしまってからでは遅いのです。
まず、円安によって日本の貿易赤字は拡大しています。大昔ならいざ知らず、円安になれば日本の貿易収支の赤字が拡大して国益を損ねることは明らかです。円高を前提として、日本企業は製造の拠点を海外に移しています。既に長期で決定してある国際戦略もあり、国内に製造拠点を移すような『判断ミス』を冒す企業はあり得ません。一方で、円安によって、食品や衣料をはじめ、殆どの企業は原価高に苦しみ、収益を悪化させています。
勿論、円安によって恩恵を受ける日本企業はあります。日本企業は世界各地で韓国企業との競合に晒されています。今や、米ドル-日本円レートの変動が与える影響は大きくありませんが、日本円-韓国ウォンレートの変動は、日本と韓国の企業に多大な影響を与えます。現在韓国の企業は赤字転落に苦しんでいます。それは、つい最近まで日本企業が赤字に苦しんでいたのと同様です。日本円-韓国ウォンレートが日本優位になったことで、日本企業の売上は大幅に躍進します。こうして円安の恩恵を受けるのは、国際企業と言われる有力企業です。日本の国際企業とは、ＳＯＮＹなどを代表とする無国籍企業です。無国籍企業は、日本国民が貧困にあえぎ、飢えに苦しもうと知ったことではありません。
円安になれば日本人が苦しむのに、日本の無国籍企業のために円安を容認する。円安によって日本経済を疲弊させているという図式は、安倍が私利私欲しか考えない売国奴だからではありますが、それだけでは説明ができません。いくら私利私欲しか考えないとは言え、百億円やそこら貰ったところで、首相として日本経済を破壊するような真似はしないでしょう。
無国籍企業は、どちらかと言えば欧米の国際戦略に乗っかっているところがあります。これは非難すべきことではなく、企業としては当然なところです。但し、結果として日本を円安恐慌に追い込むことは確かです。
円安によって貿易赤字は拡大していきます。ですが、所得収支、海外への投資による儲けが増えれば、経常収支は黒字を保つことができます。アメリカは膨大な赤字を抱えていても、基軸通貨の国ですから平気です。ですが、日本はそうはいきません。円安＝円の価値が下がったことで、所得収支＝海外投資に対する見返りも減少し、日本は早晩経常赤字に突入します。そうなれば、利子の上昇から国債の暴落と言う円安恐慌まで一直線です。
上記のことは経済学を少しでもかじった人間なら誰でも知っています。アベノミクスのブレーンたちは、無国籍企業の番犬です。日本と日本人が大切などとは思ってはいません。
経済から軍事に目を転じましょう。売国奴安倍は、韓国や中国に対して敵対行動をとっています。それは靖国神社に限りません。アメリカとも軍事同盟を強化するように見せかけながら、独自の軍事行動の幅を広げようとしています。日本は、Ｆ１５イーグルとイージス艦の両方を供与される世界で唯一の国。アメリカいいなりの属国だったのに、アメリカは日本にＦ３５を供給しないと決定したのです。アメリカは日本を警戒し始めました。既にアメリカには日本を滅ぼす軍事行動の計画書が実在しています（その存在は公になっています）。
韓国は中国との関係を強化し、軍事共同訓練まで計画されたことがあります。韓国も日本と同じで、アメリカの軍事用ＧＰＳが無ければミサイル一発も撃てません。航空機からでも艦船からでも、一発のミサイルも撃てません。そのミサイル運用のシステムが韓国を通じて中国に共有されれば・・・。アメリカが怒り狂うのも当然です。一方で、日本は独自のミサイル発射システムを持とうと画策しました。これに対してもアメリカは警戒しています。日本とロシアの仲良し関係は、エネルギーの売先を求めるロシアと、安定して安いエネルギーを求める日本の利害が一致しているし、アメリカや中国の牽制にもなるので、両国にとって利益のある関係です。沢山の人を殺してきたプーチンです。大人の外交が期待できますので、アメリカが目くじらを立てるようなものではありません（但し、安倍のプーチンべったりは不快感を覚えて当然ですが）。
ＴＰＰ交渉では、甘利さんが頑張っています。韓国のように国の経済の貿易依存度が高すぎるために、自国の農業を犠牲にせざるを得ない国もあります。ですが、同様の決断を日本がすることはできません。日本人を餓死させるわけにはいかないのです。韓国の財政は黒字です。関税を農家に対する補助金に置き換えることができます。日本でそんなことをしたら、日本国の財政を破綻させるか、日本人を餓死させるかの二者択一を迫られます。そんなことはアメリカだって理解しています。でも、中間選挙を控えたオバマ大統領が日本に譲ることはできません。だから、先延ばしということになります。
こう見てくると、売国奴安倍が直接に関与したものは日本が崩壊させる方向に加速し、甘利さんなど他の閣僚が矢面に立っているものはギリギリ国益を守る方向で動いていることが解ります。
アメリカが安倍に明快に警戒感を表明しています。勿論、アメリカは日本国と日本人が崩壊しようとそんなことはどうでもいいのですが、そのことでアメリカまで巻き込まれるのは迷惑なのです。アメリカが恐れるのは、とりあえずは［中国〜韓国 ⇔ 日本］の構図が強まることです。アメリカ軍の大幅な兵力削減の中でも、韓国駐留軍の規模を維持するのは、北朝鮮の脅威などではありません。今や北朝鮮は誰にも相手にされていません。『使える核兵器を持っていない』ことがばれてしまったからです。そうなると、アメリカの関心は中国との関係です。日本が韓国との関係を悪化させ、さらに中国との関係を強化するのは迷惑千万な話です。
売国奴安倍は、靖国参拝などによって、中国が日本との戦端を開く口実を提供しています。戦端を開くきっかけはどうにでも作ることができます。アメリカのトンキン湾事件もアメリカのでっち上げだったことが歴史の事実として明らかにされています。尖閣諸島で日本軍が撃ってきたなどというでっち上げは簡単です。問題なのは、中国国内がそれで戦争に向かうことを納得するかどうかです。世論形成こそ戦争です。戦闘は簡単ですが、戦争は高度な外交手腕が必要です。この中国の国内世論形成に多大な貢献をしているのが売国奴安倍なのです。
こう考えてくると、売国奴安倍が日本を崩壊に導こうとする背景には『余程の訳』があると推測されます。それは百億円程度の小さな金である筈はありません。思い出して下さい。第一次安倍政権の時に、『ドアノブに首を括って』自殺した閣僚が居ましたよね。これを見ておしっこをお漏らしして入院して・・・、ついに安倍は政権を投げ出します。政治家にあるまじき行為です。目の前で部下が絞め殺されたぐらいで政権を投げ出すようなら、一国のリーダーは務まりません。安倍の志向性は第一次政権当時と何も変っていません。変っているのは、円安恐慌によって日本経済を破壊しようとする動きです。このシナリオを書いたのは、ドアノブ自殺を命令した人々でしょう。そして、同じ人々が円安恐慌の筋書きを安倍に与え、その実行を命じたのです。
中国はあと１０年足らずで労働人口の減少局面を向かえ、経済成長の停滞に伴う国内矛盾の爆発で、国体の維持の危機を迎えることは誰の眼にも明らかです。この時、『中国共産党の切り札』は、中国共産党を成立させた『抗日戦争』以外にはありません。国内の不満を日本人を虐殺することでガス抜きする。これ以外に中国共産党が生き残る道はあり得ません。人殺しもできない腐れ日本軍なら、百年以上に渡って戦争に勝っていない中国軍でも勝ち目はあります。
ついでに言えば、安倍が原子力発電に拘るのは、原爆に拘っているからです。日本軍が人殺しができない＝何の役にも立たないことは自明なので、いざと言うときには原爆以外に頼るものはありません。現在、原発を維持している国は、原爆を作る国に限られます（ウラン以外にも原子力発電の燃料はあるのですが、原爆の材料を生成するウランを燃料とする原発が殆どなのは原爆を作るためです）。電力は足りているとか、そんなことはどうでもいいことです。
一定以上の知的水準を持つ人間なら、世界の誰もがこのことを理解しています。だから不思議なのです。安倍の脳ミソは腐っていて匂うのでしょうが、周りの人々が全員無能とは思えません。ここまで、日本国を害する動機は何なのでしょう？仮にも一国のトップです。無国籍企業から百億円程度の賄賂を受け取ったからだけではありますまい。
売国奴安倍が日本を崩壊させたいのは、安倍自信が日本国を滅ぼしたいと思っているからです。安倍の顔を見ているとそう思わざるを得ません。日本は天皇家などの大陸渡来人が蝦夷を殺し倭国を奪って成立した侵略国家です（アメリカもインディアンを虐殺して成立した侵略国家ですし、世界の主要国の殆どが侵略国家だと断定できますが）。安倍の顔つきを見ていると、あの物が大陸渡来人の末裔であることは明らかです。彼は第二次世界大戦中に、中国-朝鮮-日本のある筋が結んだ秘密結社の構成員の末裔なのではないかと考えられます。先の選挙のスローガン『日本を取り戻す』は、大陸渡来人が属国として『日本を取り戻す』という意味だったのです。もう一度、日本＝倭国を奪い取るという意志表明だったのです。勿論、韓国との関係を強化し、結果として『朝鮮を統合した中国』が前提になります。
上記のことを妄想だと思われる方がいるかも知れませんね。であるならば、その方に問いましょう。それならば、売国奴安倍がここまで日本崩壊を目指す理由はどこにあるのですか？私利私欲だけであれば千億円程度の金を受けとれば、一応はそれで満足する筈です（← これは貧乏人である生禿の発想かもしれませんが）。日本経済を破壊し尽くし、中国軍に日本人をなぶり殺しにさせる・・・。一国のリーダーにそこまでのことをさせる理由は特別なものだと考えざるを得ません（あるいは、安倍がそこまで異常な物だという予想も成り立ちますが）。
日本人としてやるべきことは明快です。安倍政権を倒すことです。責任は、先の選挙で安倍＝自民党に投票した無知蒙昧な人々にあります。第一次安倍政権で、安倍が日本崩壊を目指していることは誰の目にも明らかだった筈です。それでも、多くの高齢者達が、我が子が路頭に迷い、孫が無残な死を遂げる道を選んだのです。判断力が低下している老人だからで済まさせる問題ではありません。生禿も年金生活者ですが、我が子が苦しむような政権を選んだりはしません。
今からでも遅くはありません。安倍政権を倒す行動を始めて下さい。難しいことではありません。選挙では安倍が総理である限り自民党には投票しない。選挙は地方選挙を含めたあらゆる選挙です。貴方が、自民党の党員党友であるならば、無国籍企業に勤務し日本脱出を予定している方以外は、即刻脱退してください。日本を滅ぼしたくないならそうして下さい。お願いします。思想宗教結社の自由は日本国憲法で保障されています。ですが、それは日本が存続するという前提の下での話です。日本が滅んでしまってからでは遅いのです。
